車にかかる維持費は年間30万円以上？車にかかる維持費の内訳を解説

このような疑問を持っている方は多いのではないでしょうか。

普段、何気なく使っている車はいくらぐらいの費用がかかっているのでしょうか。

結論から言うと、年間で30万円を超えている場合が多いです。

年間総額で見てみるとかなり多くのお金を使っていることがわかりますね。

本記事では、車にかかる維持費の内訳や維持費が上がるタイミングなどについて解説していきます。

まずは、何にどれだけの費用がかかっているのかについて解説していきます。

維持費の内訳

車にかかる維持費は大きく分けて以下の7つになります。

それぞれ詳しく説明していきます。

税金

車を維持するためにかかる税金は主に、以下の2つです。

自動車税

自動車税は、車の排気量によって課税される仕組みになっています。毎年4月1日時点で車を保有している人が支払う義務のある税金です。

軽自動車の場合は、一定の金額になっており、年1万800円を支払う義務があります。

普通自動車の場合は、排気量によって税金の金額が異なり、最安値で2万5,000円、最高値で11万円かかります。

自動車重量

自動車重量税は、車の重さによって課税される仕組みになっています。車検時に、次回車検までの2年分の税金を支払う義務があります。

自動車税と同じく、軽自動車は一定で、年3,300円を支払う義務があります。

普通自動車の場合は、0.5トンあたり4,100円の課税になります。

つまり、0.5トン以下の車は4,100円になり、1トン以下の場合は8,200円になります。

保険料

保険料も主に2種類に分けることができます。

自賠責保険

自賠責保険は車を運転するにあたって必ず入らなければいけない保険で、車検の際に次の車検までの2年分を支払います。

交通事故を引き起こした場合、被害者の対人賠償を補償するための保険です。

対物（車本体）や自分自身への補償はありません。

軽自動車の場合、年1万1,440円かかり、普通自動車の場合、年1万1,500円が必要になります。

任意保険

任意保険は文字通り、入ることが義務付けられていません。

任意保険は、自賠責保険で補いきれない範囲の補償ができます。対物や自分の車、自分自身に起こる被害の補償が可能です。

任意保険の加入率は約90%で、ほとんどの方が加入しています。

任意保険の料金は、年間3万円〜10万円と幅広く、年齢や車両保険の有無で大きく変わります。

事故率の高い、30代未満の保険料が特に高く設定されています。

走行費用

走行費用として挙げられるのがガソリン代とコインパーキング代です。

走行費用のほとんどはガソリン代が占めています。

ガソリン代は、全国の月平均で5,000円〜6,000円です。

年単位では、6万円〜7万2,000円になります。

ガソリン代は、地域のガソリン単価や車種による燃費の良さ、走行距離によって大きく変動します。

メンテナンス費用

車のメンテナンス費用として主に挙げられるのは、12ヶ月点検費用と車検費用です。

その他にも、洗車やタイヤ交換、オイル交換などもあります。

12ヶ月点検は、軽自動車の場合、約1万円かかります。普通自動車の場合は、約1万5,000円かかります。

車検費用は、法定費用（自動車重量税や自賠責保険）を除くと、軽自動車の場合、約3万円が必要になります。普通自動車の場合は、約5万円が必要になります。

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洗車など、自分で行うメンテナンスは「メンテナンスパックは必要？車の価値を落とさずに長持ちさせる方法」で詳しく解説しています。[/box06]

駐車場代

月極の駐車場代は地域によって大きく異なりますが、平均は8,000円程度です。

東京がずば抜けて高く、2万2,000円ほどかかる場所が多いです。

反対に地方では駐車場代は安く、5,000円ほどで利用できる場所が多いです。

初期費用

車を購入する際にかかる費用は以下の通りです。

ローンを利用する場合、毎月車両代金と消費税を払っていくことになります。

ローン金利

車両料金をローン支払いにする場合、ローン金利が発生します。

返済期間を長くすればするほどローン金利として支払わなければいけない費用は増えていきます。

車のローン金利は1〜4%ほどです。

※普通自動車は、排気量は2,000cc、1,5トンの車両の場合

以上が車の維持にかかる料金になります。

普通自動車の場合、年間で約35万円もかかるのですね。

車両料金をローンで支払う場合、月々に車両料金とローン金利を支払う必要があります。

ここからは、さらに維持費が上がるタイミングについて説明していきます。

車の維持費が上がるタイミング

車の維持費がさらに上がるタイミングが大きく分けて2つあります。

それぞれ解説していきます。

13年目

車の使用年数が13年目に差し掛かると、自動車税と自動車重量税が増税されます。

自動車税は、軽自動車の場合、1万800円から1万2,900円まで増税されます。普通自動車の場合、15%もの増税が行われます。

自動車重量税は、軽自動車の場合、3,300円から4,100円まで増税されます。普通自動車の場合、0.5トンあたり4,100円であったところ、0.5トンあたり5,700円まで増税されます。

普通自動車の重量が1.5トンであった場合、1万2,300円から1万7,100円までの増税になります。

走行距離10万km

走行距離が10万kmに達すると、車にさまざまな不具合が出てくるようになります。

特にエンジンが劣化し、燃費が悪くなることで走行費用が高くなります。

さらに、部品の交換などによる高額なメンテナンスも増えてきます。

税金が上がる、または走行距離10万kmを目安に車を買い替える方が多いです。

それは維持費が上がってしまい、買い替えるほうがお得になるからです。

車を手放すメリットと削減できる費用

車にかかる維持費のうち、車を手放したとしても払い続ける必要があるのは、初期費用とローン金利です（完済している場合はない）。

車を手放すことで、それ以外の費用である以下を削減することができます。

車は平均9年の間使い続けます。

9年間車を保持していた人と、車を持っていない人では、約308万円（普通自動車の場合）もの出費の差があります。

これは、維持費だけの話でここに車両費用などの初期費用も加わります。

車を持たない生活を送ることができれば、この先の出費を大幅に削ることができます。

主に車を持たないメリットは以下の3点です。

[box06 title=”あわせて読みたい”]「車を手放したら生活できないかも」「車のない生活は不安」という方は「車を持たない生活で節約？田舎でも車無しで生活できる」で車を持たないメリットや車なしで生活できる条件を確認してみてください。[/box06]

どうせ車を手放すなら、手元にお金が残るように高い値段で売りたいですよね。

車を相場より高く売る方法

ここからは、「車を高く売りたい」「車を手放したいな」と考えている人に対して、車を相場より高く売る方法について解説していきます。
※自分の車がいくらなのか知りたい人にとっても便利な方法です。

車を相場より高く売る方法とは、複数業者に査定見積もりを取って価格競争をさせることです。

業者は、「お客様は買取価格が高い業者に車を売る」と理解しているため、他業者よりも高い金額で買取をしようとします。その結果、買取価格がオークションのように高くなっていくという仕組みです。

例を紹介します。

A社に査定を出したところ、50万円でした。B社にも査定を出したところ、60万円でした。A社に対して「B社では60万円だったのでそれ以上なら売りたい」と伝えました。そうするとA社は「70万円出すので売ってください！」と査定額を上げてくれました。
※業者によって買取価格の限界値があるので高くならない場合もあります。

このように、他業者の査定額を引き合いに出すことで値段が高くなっていきます。

よって、査定額を高くするためには、複数の業者で見積もりをとって価格競争をさせる必要があります。

そこで使えるのが「車の一括見積もりサービス」です。

車の一括見積もりサービスとは、売りたい車の車種や年式、郵便番号などの基本情報を1回入力するだけで複数の買取業者に査定の見積もり依頼を申し込める無料のサービスです。

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オススメの一括見積もりサービス

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このサービスは、一括見積もりをするにあたって最大のストレスである「電話が一斉にかかってくる」というネガティブな体験を失くすために、高額査定の最大上位3社のみのやり取りで完了します。

業者側は、ユーザーに紹介される上位3社に選ばれるために、他業者よりも高い値段で査定額を出します。そのため、必然的に査定額が上がる仕組みになっています。

そして、申し込み後に最大20社が概算査定額を入札し、翌日18時には結果をWEBで比較することができるため、急ぎで査定額を知りたい方やいち早く車を売る必要がある方も余裕を持って査定額を比較することができます。

そして査定数は業界TOPなので、より高い査定額を期待できます。

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まとめ

車を維持するためには、大きな出費が必要になります。

普段何気なく使っていても、費用を年単位で見てみると、とても大きな出費になっていることに気づきますね。

自分にとって本当にこれだけのお金を支払う価値があるのかをもう一度考えてみてください。

車の査定額を見てみて、売るかどうかを判断することも賢い判断かもしれません。

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