個人売買での車の売値の決め方

個人売買で車を売る場合には、売主は、自分で車の売値を決めなくてはなりません。

特に、初めて個人売買で車を売ろうとする方にとっては、車の売値をどう決めるかは、必ず覚えておかなくてはならない事項です。

そこで、以下では、個人売買で車を売る場合の値段の決め方について解説します。

個人売買で売る車の値段を決めるには、中古自動車の相場を調べる

個人売買で売る車の値段を決める際に、まず、一番最初にやることが、売ろうとする車と同じ車種、年式、走行距離の車の中古車市場での相場を知ることです。

インターネット上には、さまざまな中古自動車の価格見積サイトがあるので、複数の見積もりサイトに、売ろうとする車の車種、年式、走行距離を入力し、出てきた査定額の平均を取れば、非常に簡単に、その車の相場を知ることができます。

リクルートホールディングスが運営する日本最大級の中古車情報サイト「カーセンサー」には、メーカー・車種ごとの中古自動車相場表が掲載されています。

この相場表を活用しても、簡単に、売ろうとする車の相場を確認できます。

中古車市場の相場価格に車両状態による修正を加える

プロが行う自動車査定の場合には、中古車市場の相場によって定める基本価格に、以下の項目を考慮した加算または減算を行い、最終的な査定額（売値）を決定します。

基本的には、個人売買で車を売る場合の売値を決める場合にも、相場による基本価格に、上記の要素を考慮した修正を行って、最終的な売値を決めます。

しかし、実際には、査定のプロでもない一般のユーザーが、ボディのキズや凹み、エンジンの状態等から基本価格に修正を加える額を正確に計算することは非常に困難です。

したがって、上記の事項による修正は行わず、車種、年式、走行距離による中古車市場価格による基本価格をそのまま、個人売買における車の売値としたほうが現実的です。

取引費用を誰が負担するかを決めておくことも必要

車の個人売買の場合、売ろうとする車の売値を決めることが一番重要なことはいうまでもありません。

しかし、車の個人売買の場合には、売った車の陸送費、名義変更費用などの取引費用がかかります。

この取引費用は、一般的には、購入者が負担することになっていますが、うっかり、それらの取引費用を売主の負担としてしまうと、その金額分、車両価格を値引きしたことになり、車の個人売買による利益が少なくなるので、注意が必要です。

買主が売買交渉で強引に、取引費用の負担を売主が負担するように圧力をかけてくることが予想される場合もあります。

そのようなケースでは、その取引費用の分を上乗せして車両価格を決めるなどのテクニックが必要になります。

売値の決定が難しいことは、個人売買のデメリット

買取店に車の買取を依頼すると、売値は買取店の担当者（プロの査定士）が決めてくれますから、売主が売値について悩む必要はほとんどありません。

悪徳な買取店に依頼したのでもない限りは、買取店が提示する売値（買取額）は、中古車市場の相場からそうかい離した金額にはなりません。

一方、個人売買の場合には、査定のプロでもない一般のユーザーが、売値を決めなくてはなりません。

簡単な商品の値段を決めることでも結構難しいものです。

ましてや、複雑な構造を有する自動車の価格を正確に決めることが非常に難しいものであることは、言うまでもないことです。

売値を正確につけることができない場合には、相場よりも非常に低い値段で車を販売してしまい、車の個人売買によって大損をしたという事態も起こりえます。

売値の決定が難しいことは、個人売買の大きなデメリットの1つとなります。

個人売買仲介サービス業者を利用すると安心

車の個人売買を行う場合、すべての手続きをユーザーが行う方法の他にも、個人売買仲介サービス業者を利用する方法もあります。

後者の方法の場合、車の値段付けは、ユーザーが、サービス業者が提供する中古車市場の情報を基に、サービス業者のアドバイスを受けながら行いますから、値段付けを1人で行うよりもより簡単かつ正確に行うことができます。

サービス業者の中には、値段付けの一切をサービス業者が行うところもあり、その場合には、値段付けはプロの査定士が行いますから、ユーザーはさらに簡単です。

値段付けを間違う可能性もほとんどなくなります。

値段付けに不安な方が車の個人売買を行う場合には、成約した場合にサービス業者に対して成約手数料を支払わなくてはならないというデメリットはありますが、売値の設定を安全・正確に行うことができる「個人売買仲介サービス業者」を活用する方法がより有効な方法となります。